メディアレップとは、広告を販売しているメディアが広告販売について1社もしくは
複数に委託した広告代理店のことをいいます。そのため、媒体社から直接広告枠を
購入するのではなく、メディアレップを経由して広告枠を購入することになります。
インターネット広告の急速な普及によりその必要性が増してきていますが、
リアルな広告においても、広く普及している制度です。
ここでは、「メディアレップ」の概要から、インターネット広告のみならず
リアル広告市場での重要性についてご紹介させて頂きます。
メディアレップとは
メディアレップとは、広告枠を販売している媒体社が直接取引をするのではなく、
審査・広告原稿の入稿手続き、広告料金の支払などのやりとりを媒体社が委託した
1社もしくは複数の広告代理店のことをいいます。
つまり、媒体社が保有している広告枠や広告商品をメディアレップ側で管理し、
販売窓口としての役割を担っています。
メディアレップは、インターネット広告枠を管理し
販売している会社と思われているかもしれませんが、
リアル広告枠の管理や販売も手がける場合もあります。
たとえば、リアル広告を掲載する媒体として、雑誌や新聞、会員誌などが該当します。
メディアレップの存在意義
メディアレップが存在しない場合、
広告代理店側は無数にあるWEBメディアやリアル広告媒体の広告枠を把握して、
クライアントの広告の利益が最大化できる媒体を選定する必要があります。
現在において、無数のメディアの広告枠を
代理店側が全て把握するのは困難を極めます。
クライアントごとに最適な広告枠を見つけるのは容易なことではありません。
そのような場合に、メディアレップであれば広告主もしくは広告代理店と
媒体社の間に入り、双方をマッチングする形で、その仲介役として業種や
ジャンル、ターゲティングに応じた最適な広告枠をご提案することが可能なのです。
リアル、ネット問わず無数のメディアが存在する現代においては、
メディアレップは欠かすことのできない存在と言えます。
メディアレップのメリットとデメリット
ここでは、「媒体社」および「代理店」双方での
メディアレップのメリットとデメリットをご紹介させて頂きます。
それぞれにおけるメリットやデメリットを再確認して頂き、
自社におけるメディアレップの活用方法の参考になさって下さい。
媒体社における、メディアレップのメリット・デメリット
媒体社におけるメディアレップのメリットとは
WEBメディアや、新聞、雑誌、会員誌など数多くの媒体が存在しますが、
もしメディアレップがなければ広告代理店、広告主に広告の営業を媒体社の営業担当が
かけなければなりません。
つまり、媒体社におけるメディアレップを利用する最大のメリットは、
「営業人員を確保しなくてもよい」または「営業ノウハウがなくてもよい」ということです。
メディアレップ側が媒体社の特徴を踏まえて、広告代理店に営業をしてくれます。
メディアレップは、広告媒体社の強い味方と言えるでしょう。
また、メディアレップは広告枠を
専門に取り扱う専門的なサービスを担っている観点から、
広告媒体の味方であると同時に、積極的に販売してくれます。
さらに、メディアレップそのものが
広告代理店や広告主に直接営業をかけてくれるため、
自社における責任を回避できるというのもメリットになります。
まさに広告媒体社と広告代理店との仲介役というイメージそのものです。
その他、債権回収の必要がないのもメリットになります。
媒体社におけるメディアレップのデメリットとは
広告媒体社からみると、メディアレップに広告枠を最適に営業してもらえる上、
売り上げ拡大まで委託でき費用対効果も高いように感じます。
しかし、その一方でメディアレップに広告枠の営業を委託するということは、
広告代理店等のクライアントと直接話すことができません。
媒体社が広告代理店と信頼関係を築き、強いつながりを持ちたい場合など、
メディアレップだからこそのデメリットが存在します。
また、広告枠の営業を担ってくれるメディアレップは、
自社の売上拡大を一手に任せることになります。
場合によっては、売上拡大を委託してしまうことはデメリットになりかねない場合も。
代理店における、メディアレップのメリット・デメリット
代理店におけるメディアレップのメリット
代理店におけるメディアレップのメリットも非常にたくさんあります。
たとえば、「口座開設のリスクを軽減することでその手間が省ける」、
「媒体社との信頼関係が全くない状態でも取引ができる」などです。
媒体社との信頼を築き上げて、よい取引条件を勝ち取るまでは、
それ相応の時間が必要です。
メディアレップを利用すれば、その信頼関係の構築の手間が省け
良い条件を得る可能性が高いです。
また、メディアレップは複数の広告媒体を管理しているケースが多いので、
彼らが持っている広告枠にて最適なプランを提案してくれる可能性が高いです。
このように、メディアレップを通すことで、
広告代理店側にもメリットを得ることができます。
広告代理店におけるメディアレップのデメリット
広告代理店においてメディアレップを通すことのデメリットとしては、
メディアレップを利用したことでマージンが取られてしまいます。
広告主が、代理店に相談し、
媒体を探す際にメディアレップを利用することで、その分の利益が減少します。
マージンが取られてしまうというデメリットこそ、存在しますが、
最適な媒体枠をスムーズに見つけられるということは、
広告代理店側としても費用対効果の改善につながります。
メディアレップの今後の役割
広告媒体社の強い味方であるメディアレップは、
単に広告媒体枠の営業と販路拡大だけが業務ではありません。
広告媒体社によっては、高いトラフィックを抱えながら、
営業リソースが割けないため、埋もれてしまっている広告枠なども存在します。
それらの広告枠も媒体社に変わり販路拡大してくれます。
また、リアル媒体の広告枠なら継続出向回数や最近出稿が増えている
広告主業界や最近出稿回数が増えている広告クリエイティブの分析などが
求められます。
また、ネット媒体の場合、広告クリエイティブ別のクリック数、impなどの
分析・調査することで、マーケティング機能も持ち合わせた役割が
今後期待されているのです。
つまり、単に広告媒体社の広告枠の販路拡大だけでなく、
媒体ごとの広告枠もしくは広告クリエイティブごとデータに基づいた分析も
行うことで、今後更に媒体社の利益率拡大に貢献できます。
従来のメディアレップの垣根を超え、
取り扱う広告枠における広告出稿状況の分析やデータを蓄積し、
媒体社ごとに最適な広告とのマッチングを行うことも今後注目されることでしょう。
またそのような提案ができるメディアレップは、
媒体社からも広告主・広告代理店からも高い評価の獲得が期待できます。
媒体ジャンル別にメディアレップ会社を一覧で紹介
ここでは、媒体ジャンル別に
メディアレップ会社(メディアレップ機能をもつ広告会社)を
いくつかご紹介させていただきます。
新聞:「朝日広告社」
朝日広告社では、全国に展開する朝日新聞のうち、
神奈川県・静岡県・山梨県など県単位、
または東京都多摩地区に広告掲載が
可能な紙面をメディアレップとして提供しています。
新聞社が広告枠を保有、提供するメリットとして、
地域に密着した記事と同一誌面に掲載されるため、
地域に根ざした注目度が非常に高いということです。
さらに、広告主のニーズに合わせて、
地域や対象を絞ってターゲティングができるのも新聞を利用した
メディアレップの最大の魅力になります。
参考元：朝日広告社
新聞:「読売エージェンシー」
読売エージェンシーでも、
新聞広告を利用したメディアレップのサービスを展開しています。
特に都内版広告は、世界最大級のマーケットを利用した東京に視点を置き、
都内23区を中心に暮らしに余裕のある40〜50代の趣味や、
カルチャーへの関心が高い層を中心に訴求することができます。
参考元：読売エージェンシー
新聞:「毎日広告社」
毎日広告社でもメディアレップ事業を展開しており、
テレビやラジオ、新聞、雑誌などの4代マス媒体に限ることなく、
屋外メディア、webメディア等のメディアとも連携し、
媒体にとらわれない広告枠の提案が可能。
毎日新聞の広告枠のほか、「毎日フォーラム」という政策情報誌、
渋谷駅前スクランブル交差点の
「DHC Channel（ディーエイチシーチャンネル）」などを展開しています。
参考元：毎日広告社
ニッチメディア:「スタートライズ」
弊社、スタートライズが運営するニッチメディアでは、
数百の広告主、広告代理店、印刷会社、その他数千の媒体社との取引があるため、
ニッチメディアに特化したメディアレップサービスを展開しております。
医師会の会員組織や、超富裕層に特化したクローズドコミュニティ、
通販カタログ誌、eコマースへの商品同梱など多方面の広告枠を保有しており、
お客様に合わせて最適なご提案が可能になります。
資料請求や30分間のコンサルティングサービスを
無料で実施しておりますので、ぜひお気軽にお申し付けください。
▼ニッチメディア「メディアレップ事業」詳細はこちら
https://www.startrise.co.jp/service/media-representative.php
ネット広告:「サイバー・コミュニケーションズ（CCI）」
サイバー・コミュニケーションズ（CCI）は、
ソフトバンクと電通の共同出資で設立したメディアレップ、
および広告代理店になります。
日本を代表するメディアレップ会社として、メディアレップ機能だけでなく、
広告主や広告代理店向けにコンテンツマーケティングの支援、
アドテクノロジーの開発や提供、さらに動画配信や、
サイトや広告商品の改善提案などもトータルで提供しています。
ネット広告:「デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）」
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）は、
博報堂DYホールディングスの子会社であり、
アイレップとの共同持株会社である
「D.A.コンシーアムホールディングス」の完全子会社となります。
サイバー・コミュニケーションズと共に日本を代表するメディアレップの1社であり、
圧倒的なリソースでサービスを展開しています。
インターネット広告に特化したメディアレップとして、
プランニングから原稿確認、コンサルティング、テクノロジー開発、
オペレーションとあらゆるサービスが特徴です。
参考元：デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）
メディアレップのまとめ
メディアレップについて、存在意義、メリット・デメリット、今後の役割など
様々な視点で解説させていただきました。自社で運営するメディアで広告枠の販売を
検討しているなら、メディアレップを検討してみてはいかでございますでしょうか？
会員誌・会報誌、店舗（ルートメディア）にてこれから広告販売をご検討されるなら、
以下から一度ご相談くださいませ。
