集客力を高めるための方法とは？更に効果的な28種類の集客方法を総まとめ

マーケティングの現場において、多くの企業が悩んでいる「集客」。

現在、集客がうまくいっているとしても、今後どうなるかはわかりませんし、
企業にとっては常にPDCAサイクルを回し続けなければなりません。

つまり多くの企業にとって集客は永遠のテーマと言っても良いでしょう。

単純にインスタグラムが流行しているからインスタグラム広告を始めようと安易な考え方で、
集客戦略を練ると多くの場合マーケティング施策として失敗します。

集客を確実のものとするためには、ペルソナの設置やターゲティング、
どの媒体を利用して集客するのか、媒体ごとの予算など事前におさえるべきポイントがたくさんあります。

これらの準備をしっかりとしてPDCAサイクルを回していく必要がありますが、
集客戦略に100%はありえません。
今回、集客力を高めるための方法について
クリエイティブに関することと集客媒体について具体的に28種類お届けします。

集客を成功させるためにおさえておくべき方法・コツ

ここでは、マーケティングにおいて集客を成功させるために
事前におさえておくべき方法やコツについて6つほど紹介させていただきます。

集客を成功させるためには、一見して広告媒体が重要と捉えている方も多いのですが、
実はそれ以上に重要なことは広告媒体ではなく「良いクリエイティブ」を作成することです。

良いクリエイティブを作成するためには、顧客とマーケティングするべき商品や
サービスとの関係性をしっかりおさえることが重要です。
そのためには、以下をご理解していただき、競合他社との差別化を図っていただければ幸いです。

商品・サービスのUSPを決める

「USP」とは、「Unique Selling Proposition」の頭文字をとったマーケティグ用語となります。

簡潔にご説明すると、USPとは数あるサービス・商品（競合商品を含む）の中から
自社サービスや商品が選ばれるのか、という問いに答えることになります。
USPの歴史をみると、1940年代に成功した様々な広告キャンペーンの中から、
導き出された手法で「ロッサー・リーブス」によって提唱されました。

リーブスは著書「Reality in Advertising」の中で、USPの基準を以下の3項目より示しています。

このように、数ある企業の中から、なぜ顧客があなたから商品やサービスを購入する必要があるのか、
その独自性や価値、利益について考察することが重要です。

USPの代表例

顧客がなぜ自社の商品やサービスを選ぶのか、どのような点に利益をもたらすのか、
その独自性について考える上で、非常にわかりやすいUSPの代表例についてご紹介します。

＜USPの代表例＞

一見してキャッチコピーと勘違いしてしまう人もいらっしゃいますが、
USPはマーケティングのコンセプトであり、キャッチコピーはUSPを元に作られたものと言えます。

上記の代表例は、明確に顧客に商品やサービスを購入することで
得られる利益や独自性を追求していることがわかりますね。

これから販促する自社商品やサービスには、顧客に提供する利益や独自性はありますでしょうか。

ターゲットを決める

自社商品やサービスの明確な価値や利益について再確認することができたら、
販促するターゲットを決めましょう。

実は集客戦略で失敗してしまう企業の多くが、「そもそも自社のお客様は誰なのか」という視点が、
十分に分析できていない可能性があるのです。

自社商品の対象者をなんとなく決めてはいませんか。

たとえば、自社商品やサービスのターゲットが「社長」だとします。

その社長は、「中小企業の社長」ですか。
それとも、「一部上場企業の社長」でしょうか。
もしくは「個人事業主規模」を対象にしているのでしょうか。

自社商品やサービスで効果的な集客を可能にするためには、ターゲットを明確に絞り混む必要があります。

少なくとも以下のような切り口で対象となるターゲットを絞り込みましょう。

＜ターゲットを絞り込む切り口＞

ターゲットを明確化することは「ペルソナマーケティング」ともいい、
商品やサービスの対象者を絞り込むことで、より集約効果をあげることが可能です。

自社の商品やサービスを訴求する顧客がイマイチ、
絞り込めていない場合には、もう一度ターゲットを分析しましょう。

訴求するポイントを決める

自社商品やサービスのどの部分に訴求ポイントを置くかも重要な要素です。

訴求ポイントを定めるためには、「ベネフィット」と「メリット」、
「アドバンテージ」の3つの視点から分析すると良いでしょう。

ベネフィットとは、マーケティング用語では「顧客が商品から得られる良い体験など」のことをさします。

メリットとは、顧客がその商品を購入することの利益。

そしてアドバンテージとは、顧客がその商品を購入すると他社製品にはないどのような特徴があるのか。

これだけだと非常にわかりにくいため、商品を「ノートパソコン」に当てはめてみましょう。

たとえば、ノートバソコンを購入することのベネフィットは、
「持ち運びに便利で、どこにいても作業ができ、時間を効率的に使用できる」と定義します。

ノートパソコンを購入することのメリットは、
「Wi-Fi環境下であればいつでもどこでもインターネットに接続でき、
仕事・プライベート問わず好きな時間に情報を入手可能」。

アドバンテージは、「A社のノートパソコンを購入すると薄型で、
軽量のため、他社より持ち重り感がない」などです。

しかし、実際にはノートバソコンの場合、
競合であるタブレットや2in1PCなどを見定めてベネフィットやアドバンテージを設定する必要があります。

このように、自社が提供する商品やサービスは、
正しく「ベネフィット」や「メリット」、「アドバンテージ」を整理できているでしょうか。

まずは、これらの情報を整理しなければ、
競合他社に勝る商品やサービスとして集客効果を高めることはできません。

ABテストを設計する

ABテストとは、ダイレクトマーケティングにおける手法の1つで、チラシや広告のバナー画像、LPなどで
異なるA、Bパターンを用意して、どちらがより良い効果を引き出せるかを導き出す検証方法のことです。

ABテストは、多くの場合「広告文」「画像・写真」「オファー」などに行われれます。

WEBサイトであれば、トップページファーストビューの画像、
メインコピーの訴求、アクションボタンの文言などが挙げられます。

紙媒体、たとえば新聞折込などでも、
メインビジュアルの見直しやメインキャッチの改善を図ることで、
費用対効果が3倍に改善した事例も存在します。

集客力を高めるために、商品やサービスだけでなく、広告についても見直してみましょう。

ターゲットに合う媒体を選定して実施する

自社の集客力を高めるためには「メディアプランニング」に時間を割くことをおすすめします。

メディアプランニングとは、自社が設定するターゲットに対して効率的に広告を届けるために、
出稿するメディア、媒体を計画することを意味します。

自社商品がどれだけターゲットに対して優れているものであっても、
ターゲットが触れる機会のないメディアに露出してしまっては意味がありません。

ターゲットが、日頃からどのような媒体に触れ、
ほかの媒体との接触回数はどれくらいなのか、その比率を調査する必要があります。

営業職で、タクシーや公共交通機関を利用する回数が多い場合には、
交通広告やタクシーの動画広告が有効かもしれません。

また、流行に敏感な若い女性社員の場合には、
通勤中や昼休みなどでInstagramから情報を得ているかもしれません。

このように、ターゲットの性別や家族構成、居住地域、
業種、役職などの属性を見直すことで、最適な媒体を模索することができます。

ターゲットによって出稿する媒体は全く異なるということを理解し、集客力向上のために役立てましょう。

実施後、結果を測定しPDCAを回す

マーケティングにおいて、集客施策を実施した後は、
それぞれ媒体ごとに最適な「効果測定」を行う必要があります。

一口に効果測定方法と言っても、「WEB媒体」・「紙媒体」・「マスメディア」などで大きく異なります。

ここではメディアごとの具体的な効果測定方法は避けますが、
弊社のニッチメディアにちなんで紙媒体の代表的な効果測定方法をご紹介します。

まずは、「CPR」になります。

CPRとは、「Cost Per Response」の略となり広告媒体から
コンバージョンがあった際に発生する1件あたりの顧客獲得コストという意味です。

会員登録やお試しサンプルなどにかけた費用のうち、
どのくらいのレスポンスがあったのかを示しています。

CPRの算出式は次の通りです。

＜CPRの算出式＞

たとえば、広告費に100万円を投入し、
無料サンプルや会員登録へのお申し込みが100件あったとします。

この場合、100万円（広告費）÷100件（会員登録）＝10,000円（CPR）

となり、コンバージョン1件あたりの顧客獲得に10,000円の費用が必要な状況です。

媒体ごとの効果測定方法についてはこちらをご参照ください！

28種類の集客方法

ここでは、28種類の集約方法について詳しくお届けします。
自社にあった集約方法は何が良いのか、それぞれの特徴を踏まえてぜひ参考にしてください。

テレビCM

テレビCMを導入することの最大のメリットは、
商品や会社名をセットでたくさんの人に知ってもらえることでしょう。

多くの人が記憶や耳に残るテレビCMだからこその訴求がポイントになります。

近年は、インターネット広告の普及が増加していますが、
それでもテレビCMは多くの需要があり、お子様からお年寄りまで視聴時間は決して短くはありません。

とある統計によると、地上波と衛星波を合わせて、
テレビの1日の視聴時間が週平均で3時間31分という結果が報告されています。

参考元：テレビ・ラジオ使用の現況｜国際放送局 編成・デジタル部
https://www.nhk.or.jp/bunken/research/yoron/pdf/20170901_4.pdf#_ebcv=3kxCAMrX.liskul2so.1

たとえば、訴求する商品やサービスが幅広い年齢層を対象としている場合や、
特定の番組枠で特定のターゲットに広く訴求したい場合には、非常に有効です。

テレビCMには、「スポットCM」と呼ばれる大まかな時間帯を選び、
その時間帯にCMを放映する手法や、「タイムCM」と呼ばれ番組のスポンサーとなり、
その番組内で繰り返しCMを放映する手法があります。

期間限定商品やサービスなど短期間で幅広いターゲットにリーチできる、
「スポットCM」や、あらかじめターゲットを絞り込める「タイムCM」など、訴求範囲はとても広いです。

テレビCMのデメリットですが、他の広告と比較して、制作費用が増加する傾向があります。

放映にかかる費用もそうですが、テレビ制作費用が予算を圧迫する場合があり、
制作にあたっては十分な検討が必要です。

予算を確保できる場合には、訴求効果は高い媒体になります。
また、テレビCMの最後には、
自社商品やサービスへ誘導するための検索窓とキーワードを掲載すると集客に効果的でしょう。

インフォマーシャル

インフォマーシャルとは、「録画式生コマーシャル」、
「商品PR番組」、「テレビ通販番組」などがこれに該当します。

一見、テレビ広告と区別がつかない場合が多いかもしれませんが、
インフォマーシャルはテレビ広告のように限定的な尺の長さとは違い、
最低60秒から最大で55分までと長い尺が設定できます。

テレビ広告よりも尺が長い分、より多くの情報を詰め込むことができ、
説得型商品などをプロモーションする場合には、高い集客効果をもたらします。

自社商品やサービスに対してより多くの情報を盛り込み訴求したい場合には、メリットが大きいです。

その一方で、インフォマーシャルのデメリットとして、制作費用が膨大になります。

インフォマーシャルと言っても、結果的には「テレビ通販番組」なわけですから、
番組の撮影から編集まで数百万円の費用がかかります。

また、制作時間も短尺物でも2ヶ月はかかるため、
導入にあたってはCM放映時期や費用など十分な検討が必要に。

新聞広告

新聞広告とは、新聞の紙面に掲載される広告のことです。

雑誌やテレビ、ラジオなどと並び新聞は
マス媒体の中でも大きな媒体としても知られ、その信頼性は高いです。

新聞の発行部数は、以前と比較すると少なくなってきていますが、
それでもシニア層には支持が厚いため、
その層へ向けての商品やサービスを訴求する場合に最適な媒体と言えるでしょう。

また、新聞広告の最大のメリットとして、新聞は毎日発行される媒体のため、
時期を考慮して的確なタイミングで広告を出稿し集客できる点です。

その日から発売される商品やサービスであっても、
当日に新聞広告に出稿すれば、大きな宣言効果を打ち出せます。

新聞広告のデメリットとしては、やはりターゲットが限定される点です。

新聞という媒体であることから、ターゲットは中高年の割合がメインとなりますので、
若年層に訴求する商品やサービスの場合には、あまり集客効果は期待できません。

訴求対象の商品やサービスによって、新聞広告を導入するか検討してみましょう。

雑誌広告

雑誌広告とは、その名の通り雑誌に掲載される広告のことです。

雑誌は一定期間で発行される媒体で、
さらに利用者は確実にその雑誌のジャンルに興味がある層が多いため、
広告を出稿することで高い確率でリーチできるのが最大のメリット。

雑誌ごとに世界観が異なるため、
その世界観にマッチした商品やサービスであれば、さらに集客効果が高まるでしょう。

また、雑誌は事前にジャンルが決まっている媒体のため、
自社商品やサービスのターゲット層をあらかじめ絞り込めるのも特徴になります。

雑誌広告の掲載場所は、「表紙の裏面」・「裏表紙の裏面」・「目次の前のページ」・
「目次の裏のスペース」、「コラムスペースの対向面」など掲載場所によっても費用が異なります。

雑誌広告の最大のデメリットは、特定ジャンルに特化しているからこそ、
競合他社の参入が多く、それに埋もれない訴求内容が必要です。

また、雑誌広告は期間限定キャンペーンについて、訴求しにくい特性があるため、
商品やサービスを一定期間訴求することに使用される場合が多いです。

ラジオ広告

ラジオ広告とは、その名の通りラジオの放送中に流れるCMのことです。

ラジオという媒体の特徴は、放送する時間帯によってターゲットが変わるため、
あらかじめターゲティングができる点にあります。

ラジオの特性として、リスナーの存在が大きく、
特定のラジオ番組にロイヤリティーの高いリスナーがついています。

そのため、低コストで高い費用対効果をもたらすのもラジオ広告の魅力になります。

また、ラジオ局は地域ごとにあるため、
地域特性を踏まえた自社商品やサービスの集客ができるのも最大のメリットでしょう。

低予算でも、気軽に訴求できるのがラジオ広告のメリットなのですが、
その一方で音声によって自社のブランド価値を訴求できる特性があるため、
商品のイメージや形状を視覚で表現できません。
そのため、事前に認知されている商品ジャンルの方が良いとも言えます。

新聞オリコミ

新聞オリコミは、折込チラシとも呼ばれており、新聞の購読者に配布される折込広告のことを言います。

新聞の購読者がターゲットになるため、対象はシニア世代が多くなります。
細かくエリアを絞り込めるため、店舗に対する集客などで非常に有効な集客手法となります。
毎日発行されているため、期間限定キャンペーンを展開する場合、
新聞オリコミは活用したい広告k手法になります。

屋外広告

屋外広告は、最も身近にある広告として多くの人の生活上に溶け込んでいる媒体になります。

人口の多い都市部はもちろんのこと、
地方都市や過疎地であっても看板広告はどこにでもあります。

また、近年では人通りの多い交差点や大通りなどに巨大なデジタルサイネージなどが増加しております。

屋外広告はデジタルサイネージへと進化を遂げることで、
今までは出来なかったリアルタイムのキャンペーンや期間限定商品のご案内、
関連情報を掲載することが可能になってきております。

より進化を遂げた屋外広告は、人気が高まっており、需要は右肩上がりの状態です。
人通りの多い場所に設定できれば、
多くの人に自社のブランド価値を認知してもらえ、集客効果等のメリットは大きいです。

屋外広告の最大のメリットは、設置する場所を選定することで、
ある程度アプローチしたいターゲットを絞ることが可能な点です。

また、大通りなどに設置すれば視認性に優れ、
一度にたくさんの人へ訴求効果を生み出します。

その一方で、屋外広告のデメリットとしては、効果測定が困難に近いです。

一度に不特定多数の人へアプローチできる分、
屋外広告からの顧客流入を正確に分析することは難しいでしょう。

また、設置にあたっては、デジタルサイネージの場合、本体価格もタイプによって異なります。

そのため、物によっては多くの費用がかかる場合もありますので、ご注意ください。

交通広告

交通広告は、電車やバス、タクシー、飛行機など
公共交通機関の車両内や車両外側に掲載される広告のことです。

おそらく交通広告というと、電車車両内の吊革にある広告を思い浮かべることが多いと思いますが、
近年では車両広告に関してもデジタルサイネージ化がすすんできました。

デジタルサイネージを導入することで、昔からあったような吊革広告のようにその都度交換する必要がなく、
本体さえ設置すれば定期的に情報を掲載できるため、一度に多くの情報を発信できるとして普及しています。

また、タクシーなどでは動画広告が近年導入されています。

交通広告のメリットは、電車やバス、タクシー、飛行機と
閉ざされた空間での訴求となるため、より訴求効果が高まります。

また、公共交通機関は通学や通勤に使用されることが多いため、
反復効果で自社商品やサービスをアピールでき、購入に繋がりやすいでしょう。

交通広告は、通勤通学を意識したターゲットや、タクシーの場合、
富裕層をターゲティングできるため、商品やサービスに合わせて訴求できるのもメリットです。

交通広告のデメリットですが、公共交通機関が発展している都市部は訴求効果が高いのですが、
地方のローカル路線になればなるほど訴求効果は減少します。

つまり都市部でのアプローチになるのですが、都市部での交通広告の導入には、
掲載するだけで、ある程度費用が必要です。

さらに、屋外広告と同様に交通広告も、効果測定をすることが困難です。
効果測定をして、確実にデータを分析し、PDCAを回す場合には不向きになるでしょう。

ポスティング

折込チラシと混同しそうですが、ポスティングとは折込チラシより狭いエリアを対象とした販促方法です。

たとえば、地域性を重視し、子育て世帯が多い地域にのみ自社商品や
サービスを訴求したい場合など折込チラシよりも配布数が少なく、ターゲットを絞りたい場合に有効。

ポスティングの最大のメリットとしては、折込チラシよりもより限定されたエリアに訴求するため、
世帯数に対するリーチ率をあげることができます。

ポスティングのデメリットとしては、ゴミ箱すぐに捨てられることです。
マンションによっては管理人室の前にゴミ箱を設置して捨てやすくしております。
このような状況のため、マンション全体でポスティングNGなどが増えており、
ポスティングできない場所も増えております。
また、クレームが多いためクライアントによっては実施をさける傾向がございます。

会員誌への純広告

会員誌と聞くとあまりイメージできないかもしれませんが、
企業や団体により設立された組織に所属する会員に向け、定期的に発行される出版物のことです。

通販会員に送付される「通販カタログ」、医師会が発行する「医師向けの会員誌」、
ゴールドカードを保有している人限定の「ゴールドカード会員誌」、
冠婚葬祭サービスが会員に発行する会員誌などがあります。

会員誌への純広告は、会員誌属性と言われる
「年齢」、「性別」、「住所」、「職業」などを入手できるため、
雑誌広告などと比較をしてもよりターゲットを絞り込めるのが特徴です。

会員誌への準広告のメリットは、大きく分けて以下の3つ存在します。

＜会員誌への広告メリット＞

会員誌は、通常の雑誌のように誰もが店頭で購入することができません。
医師やゴールドカードを保有している人など限定されている対象の中で、
会員登録をした人にのみ発行されます。

つまり一定期間、会員組織に属さないと入手できないため、ロイヤリティーが高いのが特徴です。

当然、会員誌に掲載されている広告については、
会員組織がおすすめしている商材となりますから、通常の雑誌と比較をしても販促率が向上します。

そのほか、会員誌は、「発行部数＝読者数」となるため、
正確な効果測定が可能だということです。という点。

通常の雑誌などは、発行部数がそのまま読者数になることはあり得ません。
発行部数＝印刷部数であり、購読部数ではないからです。
しかし、会員誌の場合には会員登録した人しか発行されないため、
発行部数が会員数と等しい状況になります。

このことから、発行部数に対して着実に届くため、レスポンス率を正確に計ることができます。

また、会員誌に広告を出稿するためには厳格な審査が必要です。

そのことから、審査を通過した広告は、非常に信頼性があるため読者への訴求率も高まります。

とはいえ会員誌の厳格な審査基準は、デメリットにもなりかねません。
会員誌の趣旨とずれた広告の場合には、特に注意が必要になります。

そのほか、デメリットとして「広告コストが高い」ということが挙げられます。
フリーペーパーなどと比較をして、特定のターゲットにリーチできる会員誌は、広告料金が割高です。

同封同梱広告

同封同梱広告とは、会員誌や通販カタログ、購入された商品などを送付する際に、
チラシやリーフレット、サンプルなどを一緒に送る広告手法です。

通販カタログや会員誌、定期購読誌などに同封同梱広告を導入する場合、
媒体社の多くは、読者の年齢や性別、年収などの属性を把握しています。

このことから、あらかじめターゲットを絞り込んで訴求できるのが同封同梱広告の最大の特徴になります。

たとえば、シニア向けの旅行カタログであれば、
シニアの富裕層向けのチラシやリーフレットを送付できますよね。

このように同封同梱広告は、事前に詳細なターゲティングができる点が魅力。

具体的な同封同梱広告のメリットとしては、前述でご説明した通り、
アプローチしたい読者に訴求できる点のほかに、
「アクティブな会員にチラシを配布」できる点も見逃せません。

同封同梱広告に利用するカタログなどは、媒体社が制作費から送料まで経費をまかなってくれます。

そのため、費用対効果の高いアクティブな会員にしか配布しません。

つまり、同封同梱広告を導入する際も、カタログにマッチした広告であれば、
高い反響が得られる可能性が高いのです。

また、同封同梱広告はDMなどと比較をしても、
チラシ1枚あたりの広告料金を抑えることが可能になります。

その一方でデメリットですが、同封同梱広告は新聞オリコミやポスティングよりも封入料金が割高です。

さらに、同封同梱広告を導入するためにも、媒体社によって明確な審査基準が設定されていますから、
それにそぐわない場合には、広告出稿ができないこともあります。

確実にターゲティングできる点と費用対効果をしっかり検討してから導入しましょう。

インストアプロモーション

インストアプロモーションとは、主に店内で行なえる広告手法のことです。
具体的には、店内でのデジタルサイネージ、ポスター、手渡しサンプリング、
ラック設置などさまざまな方法で広告を展開できます。

インストアプロモーションのメリットとして、
店舗に来店する顧客像を分析すればターゲティングを確実に行えることと
最低ロットをクリアーしていれば小ロットからエリアマーケティングができることです。
エリアマーケティングの場合、店舗の顧客とクライアントの集客したいエリアが一致することが多いため、
エリアを限定して広告展開する場合には優れた広告手法になります。

レジ袋封入

レジ袋封入とは、その名の通り店舗で購入した商品のレジ袋にチラシなどを封入する広告手法になります。

スーパーなどで買い物をしたときにレジ袋の中に、
クーポンやチラシが入っていることがありますが、これがレジ袋封入ということです。

レジ袋封入の特徴としては、購入したレジ袋に確実に広告を封入できるため、
ほぼ確実に自宅まで広告を持って帰って頂けるということです。

レジ袋封入の場合、ほぼ確実に広告を見てもらえるため、販促効果は高いです。

レジ袋封入のメリットですが、
最低ロットをクリアーすれば店舗単位でエリアをセグメントすることができることと、
来店者の属性が分かればエリアセグメントができることです。
そのため、新聞オリコミに補完する形でレジ袋封入を実施するクライアント様が増えております。

レジ袋封入のデメリットですが、単価は1部あたり4.5～6.5円が目安となり、
新聞オリコミよりも高いことです。また、店舗に配送するコストがかかる場合もございます。

フリーペーパーへの純広告

日本全国には、約2,000誌ものフリーペーパーが存在します。

フリーペーパーは数だけでなく、ジャンルもさまざまで、
エリアに特化したフリーペーパーや富裕層を意識したもの、育児ママ、シニアと多種多様です。

フリーペーパーは読者層によって配布方法が異なり、
育児に関係するものは幼稚園や保育園の園児に先生から配布してもらう方法や
駅のラックにフリーペーパーを設置する方法、
スーパーやドラッグストアの入り口付近に専用のコーナーを設置する方法などがあります。

フリーペーパーに関するメリットのひとつは、ターゲティングができる点です。
たとえば、さきほどもご説明した通り育児に関係するフリーペーパーであれば
幼稚園や保育園を通して園児や親御様にアプローチできます。
フリーペーパーは自社商品とマッチしたターゲットに明確に訴求できるのが魅力です。

そのほかのメリットとして、限定した地域に自社商品を訴求したい場合にも効果的です。
全国には、地元密着型のフリーペーパー媒体がたくさん存在しますので、
費用を抑えてピンスポットにアピールできます。

フリーペーパーへのチラシ折込

通常、チラシ折込というと「新聞折込」を想像すると思いますが、
実はチラシ折込方法はフリーペーパーでもできることをご存知でしょうか。

もちろんフリーペーパーの折込チラシは、取り扱うメディアによっても異なります。

「ちいき新聞（株式会社地域新聞社）」、「ショッパー（株式会社ショッパー社）」、
「ぱど（株式会社ぱど）」、「リビング新聞（株式会社サンケイリビング社）」などの
代表的なフリーペーパーのみでなく、
地域密着型フリーペーパーも対応しており、配布エリアを限定して選べるという特徴があり、
地域に密着した広告展開が可能になります。

近年、エリアマーケティングを実施する際に、新聞オリコミと補完する形で、
フリーペーパー・オリコミを同時に展開して見込み顧客を集客するケースが増えております。

また、フリーペーパーもジャンルによってもターゲティングができるため、
新聞折り込みが不得意な富裕層、
育児ママ等のターゲットにピンスポットでアピールしたい場合には有効な手法です。

フリーペーパー・オリコミの料金は、
首都圏での新聞折込の相場がB4サイズで3.0～3.5円前後となっておりますが、
フリーペーパーへのチラシ折込も同様な金額になります。

また、地元に密着したフリーペーパーは、
メディアごとに特定の読者がついていることが多く、信頼性も厚いです。

信頼が厚いフリーペーパーに折込されているチラシということで、
チラシ自体の信頼も上がりますし、反応率にも良い影響があります。

一方でフリーペーパーへのチラシ折込のデメリットですが、
配布エリアが取り扱うメディアによってばらつきがあるため、
訴求する地域に関しても偏りが発生するのが弱点です。

とはいえ、自社商品を訴求したいターゲットを明確にした上で、
必要ならばエリアを絞り込むこともできるため、
見込み顧客を集客する広告手法として活用するには良い媒体だといえます。

ダイレクトメール

ダイレクトメールも集客施策でよく使われる手法になります。
ダイレクトメールは、よくDMと略され使用されています。

ダイレクトメールと聞くと、
たまに「Eメール」で送付するマーケティング方法と勘違いをされている方がいらっしゃいますが、
実際には「カタログ」や「パンフレット」、「ハガキ」を送付する方法を総じて、
ダイレクトメールと呼びます。

最大のメリットとしては、新聞折込などほかの集客方法では表現できないデザインの工夫になります。

たとえば、パンフレットを立体型にして
対象者の興味を惹きつけるものに工夫するなど開封率を意識した施策を導入できます。

また、冊子やカタログなどを送ると、
一度に多くの情報を掲載できるため、反響率もその分あがります。

あらかじめ対象者の属性を絞って送付すれば、更に販促効果が高まります。

一方でダイレクトメールのデメリットですが、
デザインにさまざまな工夫をこなせる反面、制作費や印刷費、発送作業など非常にコストがかかります。
また、カタログやパンフレットを送付しても必ず開封してくれるとは限りません。
デザインやキャッチコピーなどが対象者の興味をひくものでなければ、開封されないまま捨てられてしまうこともございます。

この点から、ダイレクトメールの戦略を展開する場合には、
事前に対象者を入念に絞り込み、どのようなデザインにした方が良いのか、
どのような商材で訴求するのか分析が必要です。

FAX・DM

FAXDMは、BtoBマーケティングにおいては一定の効果が見込まれます。
なによりも低コストで一斉送信を可能にするので、費用対効果が抜群です。

とはいえ、FAX自体は一般家庭の場合、受信許可がないと送信できませんし、
企業であってもFAXを導入しない企業が増えてきています。

さらに、FAXの場合には相手側の用紙を使用することになるため、繰り返し送信することは迷惑です。

このような観点から、現在ではFAXDMの導入は少なくなってきています。

また、FAXDMもダイレクトメールと同様に送信したからといって全て閲覧してくれるとは限りません。

会社の事務員さんがFAXを見て、
必要ないと思われてしまった場合には、ゴミ箱行きになってしまいます。

このことから、FAXDMを実施する場合には、
キャッチコピーや訴求するテキストを詳細に分析することをおすすめします。

展示会・イベントへの出展

展示会・イベントへの出展は、非常に効率的に集客ができるのが最大の特徴です。
一度に多くの見込み客が訪れますので、
ブーステーマをキャッチーにするなど工夫次第では、多くの反響を生みます。

展示会やイベントへの出展は、費用が心配という方もいらっしゃるかと思いますが、
ブース出展に必要な物品等は多くの場合、主催者よりレンタルで借りることができますので、
レンタル料を支払えば、思っているよりも手間はかかりません。

展示会・イベントの最大のメリットは、リアルの場にて見込み客を一度に接点がもてる点にあります。

また、イベント自体が出展する商品やサービスにマッチするものであればあるほど、
見込み客の集客効果が高くなります。

展示会・イベントのデメリットですが、やはり競合他社も同様に出展している可能性がありますので、
ブースを目立つものにしたり、事前に案内状を送付したり、
集めた名刺をフォローするなど徹底的な集客対策が必要です。

これらを怠ってしまうと競合他社よりインパクトが劣り、費用対効果が見込めなくなります。

さらに、展示会やイベント自体が小規模である、
メジャーなイベントではない場合には集客が見込めないこともあります。

天候に左右されてしまうのも、展示会・イベントへの出展の特性です。

展示会・イベント出展をする際には、
イベント規模や競合他社の分析、ブースの工夫などを検討しましょう。

テレアポ

テレアポで自社商品やサービスを集客する方法も、以前から導入されてきました。

テレアポは、1件1件見込み客に電話をかけるため、
まずは連絡先リストを揃える必要があります。

自社のプロダクトで既に見込み客の連絡先を保有している場合には、
手分けして連絡する形です。

テレアポのメリットですが、すでにブランドが認知されている場合には、
1件1件連絡をすることで、顧客が耳を傾けてくれるという点があります。

既存客や見込み客との一定の信頼感がある場合には、非常に有効な方法でしょう。

また、テレアポは、準備に時間がかかりません。
他の集客施策のようにカタログや封筒、チラシを作成するなどの手間がかかりませんので、
比較的迅速に導入することが可能です。

たとえば、一度商品を購入頂いたことのある顧客へリピートを促す際にも、
テレアポであれば迅速に販促できます。

さらに、ダイレクトメールやポスティング、
折込チラシのように顧客の声を伺うことができないマーケティング方法とは違い、
テレアポは見込み客の生の声を聞くことが可能です。

生の声を聞くことができるため、
商品やサービスに対してどのような反応が返ってくるのかを測定できます。

万一、あまり良い印象をもたれなかった場合でも、
次のマーケティングに活かせるという魅力があるのです。

その一方でテレアポは、すでに訴求する商品やサービスの認知度がある場合には有効ですが、
リリースしたばかりの商品やブランドの認知度が低い場合だと集客にはつながりにくいでしょう。

さらに、テレアポに関しては1件1件電話連絡をしなくてはならず、多くの労力を必要とします。

それに伴う人件費や委託費用なども考慮し慎重に検討しましょう。

バナー広告

次にネット広告の中で「バナー広告」の集客性についてみていきたいと思います。

バナー広告とは、
ディスプレイ広告に代表されるようにWEBサイトやWEBメディアの広告枠に掲載される広告のことで、
露出方法や料金体系によりいろいろなタイプが存在します。

バナー広告にも、「クリック型」、「インプレッション型」、
「成果報酬型」、「月額保証型」といくつかの種類があります。

それぞれに特徴があり、クリック型はクリックした回数に応じて費用が決定されます。

また、インプレッション型は、バナー広告の表示回数によって金額が決定されます。

成果報酬型は、コンバージョンが発生したタイミングで報酬が発生する仕組みです。

月額保証型は、1ヶ月単位で料金を支払う形になり、
クリック数やコンバージョン、表示回数などに関係なく報酬が支払われます。

バナー広告は、掲載するメディアによっても費用は異なりますが、
トップページの大きな枠に掲載する場合、数百万円必要の場合が多いです。

その一方で小さな枠であれば、数十万円でも掲載できるでしょう。

バナー広告の最大のメリットは、ユーザーの視覚に訴えますので、
主要メディアに掲載できれば大きな反響を生むことが可能です。

クリックしたくなるようなデザインやフォントにすることが重要です。
また、媒体を訪れたユーザーの目に直接触れるため、
ユーザーとの接触回数は格段に増加します。

つまり、接触回数が多いだけでも一定以上の効果は保証されると言えるでしょう。

視覚でアピールし、訴求効果の大きいバナー広告ですが、
その一方で予算との兼ね合いが重要です。

有名メディアに掲載されるトップページの大枠などは、
掲載するだけでも数百万円の費用がかかり、
予算をあまりよく割くことが出来ない場合には注意をしなければなりません。

また、メディアによっては小さな広告枠でも効果が見込めることがありますので、
十分に検討の上導入しましょう。

メール広告

メール広告とは、
その名の通りインターネット上の電子メールにて見込み客に送信される広告を意味します。

メール広告には「テキスト形式」タイプと、
「HTML形式」タイプがありHTML形式タイプの方が、
デザイン性のある広告メールを配信することが可能です。

メール広告の主な特徴は、顧客のニーズや属性に合わせて受信者を絞り込むことができるため、
見込み客に特化しアプローチできるプッシュ型広告です。

最大のメリットとしては、期間限定キャンペーンや
お買い得情報などの時期限定の施策などもメール広告ならタイムリーに訴求できます。

たとえば、ダイレクトメールやポスティング、
チラシ広告などは準備するのに一定の時間を要するため、タイムリーな訴求を苦手としています。

しかし、メール広告であれば準備に時間がかからないため、
迅速に自社商品やサービスを訴求することが可能に。

また、テキスト形式のメール広告の場合には多くの情報を一度に送信できるため、
より具体的な販促ができます。

メール広告のデメリットですが、
受信ボックスにざまざまな会社からいろいろなメールが届いてしまうので
開封されないことも多々ございます。
また、メール広告を受信する環境によっては、
画像などを活用したHTMLメールが届かないこともございます。

Google広告

Google広告とは、Googleが運営し取り扱っている広告のことで、
検索結果の上部に表示されている「リスティング広告」や
Googleが提携している多くのサイト内の広告枠に表示する「ディスプレイ広告」、
YouTube内の動画の冒頭や途中で登場する広告「YouTube広告」などの種類があります。

世界的にプラットフォームを提供しているGoogleを利用した広告のため、
国内・国外問わず広告を発信できるメリットがあります。

また、地域・言語・興味関心・性別・年齢などを踏まえた属性も指定できるため、
ターゲットを柔軟に設定できるのもメリットでしょう。

さらに、広告表示オプションが豊富で店舗の住所を表示したり、
アプリへのリンクを表示するなど、より見込み客の興味を惹きつける広告を出稿することが可能です。

Google広告のデメリットとしては、リスティング広告などで、
キーワードと連動して広告が配信される仕組みのため、意
図しないユーザーに広告が配信される可能性があります。

つまり場合によっては無駄なコストがかかる場合があるのです。
また、Google広告はブランド認知の拡大にはあまり向かない場合があります。

このような弱点を理解した上で、新商品の認知度を上げるためには、
SNSでの拡散など別の対策と組み合わせましょう。

Facebook広告

Facebook広告とは、その名の通り、Facebook内に表示される広告のこと。
特徴としては、一般・企業問わず、
Facebookを利用している全ての人へ自社商品やサービスを配信することが可能です。

Facebook広告のメリットですが、
最低出稿金額低いため低予算から広告を始めることができる点にあります。

ネット広告を出稿するとなると、
どうしても費用が大きくかかるのではないかと心配になる方も増えてきております。

実際に、バナー広告なども有名メディアの掲載枠が大きければ大きいほど、
数十万円〜数百万円と高額な掲載費用がかかります。

しかし、Facebook広告であれば最低出稿金額が低いため、
他の広告よりも費用をおさえて訴求することができるのです。

もちろん、それなりの効果を発揮させるためには、
継続した費用が必要になります。

その他、Facebook広告ならではというメリットに
「地域」、「年齢」、「性別」、「言語」、
「趣味関心」などでターゲットを細かく絞り込むことが可能です。

広告を対象の属性に合わせて訴求できるのはFacebookならではという利点ではないでしょうか。

Facebook広告のデメリットですが、これは当然のことなのですが、
Facebookを利用しているユーザーしか配信されません。

さらに、大手検索エンジンの主要広告は幅広い年齢層が閲覧しますが、
Facebookの広告はある程度年齢層が限定されてしまうということも理解しておきましょう。

Yahoo!広告

Yahoo!広告とは、Google広告と同様に「リスティング広告」と呼ばれる仕組みを導入しています。

リスティング広告には、「検索連動型広告」と「コンテンツ連動型広告」とがあります。

検索連動型広告とは検索エンジンを訪れたユーザーが入力したキーワードに応じて、
検索結果ページ上部に表示される広告のことです。

また、コンテンツ連動型広告とはキーワードと連動するのではなく、
ユーザーのWEBサイトの閲覧履歴などのクッキーをもとに興味関心と連動して表示される広告のことです。

Googleでも同じように広告サービスを提供していますが、
その違いの1つに配信先があります。

たとえば、検索連動型広告の場合には、表示される広告は、
それぞれの検索エンジンということになりますし、
コンテンツ連動型の場合にはそれぞれの提携先サイトです。

以下が、おおまかなGoogleとYahoo!の提携先サイトの例です。

＜Google提携先サイト＞
・YouTube
・ameblo
・goo
・biglobe

＜Yahoo!提携先サイト＞
・GYAO！
・excite
・Bing
・nifty

基本的にGoogle広告もYahoo!広告も配信先が異なりますが、同様のサービスを提供しています。

そのため、Yahoo!広告とGoogle広告を両方展開すればよいのですが、
どちらかに絞りたい場合、基本的には対象とするユーザーがどちらの検索エンジン、
提携サイトを利用しているかで判断すると良いでしょう。
ユーザーの動向に合わせて、どちらの広告が良いのか検討してみてください。

インスタグラム広告

現在主流のSNSの中で、爆発的な人気を誇るのがインスタグラムです。
女性を中心に火がつき、写真を中心に投稿することができるSNSになります。

「インスタ映え」という言葉も生まれるなど、
インスタに掲載するために映える写真を求めに飲食店へ行ったり、
観光をするなど多くのビジネスチャンスを生み出しています。

インスタ映えする商品や食べ物などが掲載されると、
ハッシュタグなどにより瞬く間に拡散されます。

インスタグラム広告の最大のメリットですが、
「若年層や女性を中心にリーチできる」という点です。

今でこそ幅広い世代が使用しているインスタグラムですが、
やはり若年層や女性の利用が圧倒的に多いです。

つまり、自社商品やサービスがそれらの世代を対象としている場合には、
インスタグラム広告が有利です。

そのほか、インスタグラム広告はFacebook広告と同様に「ユーザーの興味関心」、
「ライフスタイル」、「学歴」、「交際ステータス」などさまざまなターゲティングが可能です。

ターゲティングの精度も高いため、訴求したい顧客への反響率も高くなります。

また、インスタグラムを利用している8割のユーザーが
ビジネスアカウントをフォローしているというデータもあることから、
ビジネスとの親和性が期待できるのです。

インスタの投稿をみて、商品を購入したいというユーザーが非常に多いことから、
新商品のリリースなども有効でしょう。

インスタグラム広告のデメリットですが、BtoC向けには多くの反響が期待できるものの、
BtoB向けのプロモーションはあまり得意ではありません。

それぞれの特性をいかして最適な広告を導入しましょう。

アフィリエイト広告

アフィリエイト広告とは、「ASP（Affiliate Service Provider）」と契約を結ぶことで、
出稿できる広告形態のことを言います。

具体的にはASPに広告を出稿している広告主と
その広告を配信したい配信者側をマッチングしている会社がASPになります。

アフィリエイト広告のメリットとしては、「費用対効果が高い」ということです。

アフィリエイトサービスプロバイダーへ支払う固定費のみ回収できれば、
アフィリエイト広告自体は売上・利益に貢献した成果のみ、支払う仕組みとなっています。

また、アフィリエイト広告の成果報酬の金額も自由に設定することが可能なため、
他の広告種類に比べて費用対効果は高いでしょう。

そのほか、アフィリエイト広告は、
マス広告が安くても数十万円以上の広告費用が必要なのに対して、
初期費用・月額費用・デポジットのみでスタートできます。

ASPの中には、初期費用が無料で開始できるサービスもあるため、
費用でも導入しやすいです。

アフィリエイト広告のデメリットですが、
費用対効果が高いというメリットはあるのですが、
初期費用と月額固定費がかかります。
初期費用と月額固定費は、ASPによっても価格に差があるので事前に確認しておきましょう。

また、アフィリエイトリンクから売り上げが発生せず、
売り上げがゼロであっても、月額固定費は支払わなければなりません。

そのほか、商品の知名度が低かったり、
成果報酬の単価などの条件が悪いとアフィリエイターが積極的に販売しないため、
効果が出ないこともございます。
そのため、アフィリエイターが好んで採用する成果条件を考えて展開する必要がございます。

SEO

SEOとは、「Search Engine Optimization」の略とな
り日本語で表現すると「検索エンジン最適化」のことです。

検索エンジンにより自社サイトを上位表示させることにより
アクセスにつなげるという狙いがあります。

検索エンジンを利用しているユーザーからすると、
検索1ページ目に上位表示されているWEBサイトほど
目にとまりやすく閲覧回数や訪問回数も増えます。

これによって多くの集客効果が見込まれ、
商品やサービスの販促につながるというわけです。

SEO対策のメリットは、費用を最小限に抑えて訴求できる点にあります。
もちろん「内部SEO」、「外部SEO」、「コンテンツSEO」など対策も様々です。

これらの対策の中で、
より費用を抑えてサイト内のコラム記事を見直すことで
集客をしたいのなら「コンテンツSEO」がおすすめでしょう。

SEO対策に知識と実績のあるライターに依頼する形となり、
1記事あたり1万円〜10万円と費用を抑えて対策を施せます。

内部SEOとは、サイトのタイトルや
HTMLなどをGoogleの定める規則に則って記載されているか調査し、
改善するサービスのこと。

現在のサイトがSEOに強い設計になっていない場合には、
導入することで高い効果が生まれる場合もあります。

費用の目安は、10万円〜100万円以上となります。

そのほか外部対策として被リンクを集めるという方法もあります。

自社サイトにSNS等のシェアボタンを配置したり、
拡散してもらえるような質の高いコンテンツを作るなどがまさに外部対策となります。

SEO対策のデメリットですが、対策を依頼したからといって、
検索エンジンのアルゴリズムと連動してしまうため、必ず成果があるとは限りません。

SEO対策を施す際は、より実績のある会社に依頼することをおすすめします。

動画広告

YouTubeに代表される動画広告のメリットは、
「幅広い世代に一度にリーチできる」ことでしょう。

動画という形態は、画像やテキスト、バナー広告と比較しても一度に多くの情報を発信できます。
また、動画だからこそ印象に残りやすく、
ユーザーの購買行動につながりやすいというメリットも存在します。

さらに年齢や性別、映像ジャンル、キーワード連動、
視聴時間帯設定などさまざまなフィルタリングが用意されているため、
より効率よくターゲットに訴求できます。

動画広告のデメリットとしては、これまでのネット広告の制作コストと比較すると、
割高になってしまうことです。

さらにインストリーム方式の場合には、強制的に配信されてしまうため、
視聴者の気分を損ねる可能性も存在します。

まとめ

集客力を高めるためには、どの広告媒体に出稿するかのみが重要でなく、
クリエイティブの訴求力が強くなければ高い費用対効果を見込むことは難しいです。
前半ではクリエイティブについて、後半では28種類の集客方法についてお届けしました。
自社の予算や商品、サービスにマッチした集客方法の参考になれば幸いです。